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幼児英語教室マーケット(船井総研：朝倉)
11月12日木曜日更新
今回のテーマは幼児英語教室マーケット
学習塾業界において、幼児～小学校低学年層の見込み客集めはこれからのテーマになります。小学校高学年向けにチラシを撒いても思うように集まらず、苦戦されている学習塾さんが多く、集まらないならもっと低学年層を集めようと思い、見込み客集めを新規事業として幼児英会話教室を始められる方もいらっしゃいます。
幼児英会話教室マーケットは学習塾業界にとって、金の卵としてなりえるマーケットですが、幼児英会話教室と学習塾の運営方法はまるで違い、気軽に始められるようなものではありません。
運営方法が同じと考えられて開校された学習塾さんは今、苦戦を強いられていると思います。
幼児英会話教室が苦戦されている学習塾さんは英会話教室の赤字はある程度広告費として考えられている学習塾さんが多いです。ただ、やはり赤字事業を広告費としてみてしまうとその事業自体をやる意味が見出せなくなり、スタッフのやる気が沸かなかったり、本部としても適当に運営してしまったりすることがあり、長期間運営することは難しくなってしまいます。
そのような教室では保護者の満足度もあまり高くなく、せっかく集めた見込み客は違う学習塾に行ってしまうということがよくあります。
広告費ではなく、一事業としてしっかりとした理念を持ち、黒字化をすることが英会話教室を成功するための秘訣でもあります。学習塾の見込み客集めとしての成功の秘訣でもあります。
ただ、幼児英会話教室を運営するにあたり1つ問題があります。
幼児英語教室は講師を全て外国人講師にしてしまうと人件費が高くなりすぎて、どれだけ生徒数を増やしても黒字化しないという事業であるということです。
外国人講師は大人向けであれ、幼児向けであれ、人件費はあまり変わらないですが、消費者は幼児向けになりますと、月謝1万円以上払いません。（大人は3万円程度）さらに、外国人講師は離職率が非常に高く、採用コストなどがばかになりません。
このような理由から幼児英会話教室は黒字化しにくいビジネスモデルといえます。
幼児向け英会話教室を黒字化するためには、外国人講師を以下に少なくするかということになります。単語や文法を覚えるところは日本人講師にしたり、リスニングは映像教材を使ったりし人件費を下げて、会話は外国人講師とするという風に分業制にすることが必要です。
保護者の要望としては全て外国人講師が良いということを言われますが、それはイメージとして言っておられるだけで、実際は絶対外国人講師でないといけないという明確な理由はありません。
単語や文法は外国人講師でなく日本人講師でも全く問題ないと思います。外国人講師をある程度少なくし、人件費率を最低40%～50%には抑える必要があります。
船井総研では幼児教室向けのキッズカルチャーという業態をオススメしておりますので、幼児～低学年層を取り込みたいとお考えの学習塾様は一度検討いただければと思います。無料でご説明にも伺いますので、お問合せいただければと思います。
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ご相談は無料で承っておりますので、お気軽にお問合せください。
連絡先：０６－６３７７－４１４６（担当：朝倉）
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